いざという時に蓄電池があると安心できます
私たちは常に災害などの被害に見舞われ、停電の被害にある可能性があります。
一旦そのような事態になってしまうと、短い時間で復旧されればいいのですが、長時間の停電に見舞われると快適な生活ができなくなるばかりか、仕事にも支障が出てしまう可能性が出てきます。
そのような事態にならないためにも、停電に対する対策を講じておく必要があります。
その対策にはいくつかありますが、そのうちの一つが蓄電池です。
蓄電池は小型のものから大型のものまであります。
蓄電池があれば、万が一にも停電にみまわれた場合に、電気を供給でき電気を使用できるので安心できます。
特に夜であれば電気がつかなくなりますし、もし災害が原因による停電であれば携帯電話に充電ができ安全確認ができます。
また、冷蔵庫などを稼働することができますので、冷蔵食品や冷凍食品をダメにすることがありませんので、食事の問題も解決することができるのです。
このように蓄電池はいざという時に非常に役に立つのです。
家庭用蓄電池を設置すると補助金の支給が受けられることがある
近年、災害時における電力確保の必要性という観点から、蓄電池に対する注目度が高まりを見せつつあります。
また、再生可能エネルギーによって作り出された電力を蓄積することにより、資源保護・環境保護に貢献するという役割も期待されています。
こうした流れを受け、国や自治体でも家庭用蓄電池の設置に対して公的な助成を行うことで、安全で持続可能な暮らしの実現を支援する動きが見られます。
まず国においては、DERと呼ばれる分散型エネルギーリソースを活用した次世代技術構築実証事業を推進する目的で、補助金の支給制度が設けられています（2021年度現在。
以下同じ）。
これは、太陽光発電システムをすでに設置済みか、太陽光発電システムと蓄電池をセットで設置する世帯に対して適用されるもので、2021年から2024年までの3年間にわたる実証実験に協力するという名目で、補助金が支給されます。
一方、各自治体においても独自の助成制度が設けられています。
内容は自治体ごとに異なり、蓄電池の設置そのものが対象になっているものもあれば、いわゆるZEH住宅の建設費を助成するタイプもあります。